「企業は人なり」人材が企業の盛衰を決める!
1.企業の永続、発展を支えるのは人材です
人が製品をつくり、商品を販売し、サービスを提供し、人が組織を動かしています。
またそれらの商品やサービスを購入したり受けるのも人です。
企業は人に始まって人に終わります。人材育成は企業発展の永遠の課題です。
2.人材は一朝一夕には育ちません
人材は企業のレベルに応じて集まってきます。
企業の成長と共に人材も成長しなければ企業は滅亡します。
人材育成はやってすぐ効果の出るものではありません。やはり時間がかかります。
そして、人の成長は個人差があります。すぐできる人もいれば、そうでない人もいます。
人材育成は企業の長期戦略です。
企業の理念、ビジョンの基、10年、20年先をみて人材に投資することが長期成長のポイントです。
3.企業発展には、総員の20%〜30%の中核となる人材が必要です
組織には80:20の法則が働きます。
20%の人材がやる気になり、行動を始めれば、残りの80%の人材が影響され動き始めます。
人材育成は、企業を引っ張る20%の人材に投資することが組織全体に効果的に影響をあたえます。
4.企業は教育の「場」を提供することです
教育の「場」は人材発掘の場であり、人間力を引き出す動機付けとなる場です。
このような機会を適時適切に提供することです。
アメリカの研究データによれば、組織の中で 自己主導で成長しようとするのは全体の35%。
自己変容しようとする人材は全体の1%しかいないと言われています。
5.人材の意識革新に外発的条件が必要です
何事も自分で気づければ一番良いですが、自ら気づいて変革出来る人は全体の1%だと言われています。
ほとんどの人間が何かの刺激、外発的なものによって行動しはじめます。
外発的条件とは研修、実践、失敗、成功、講義、本、面授(教授、コンサルタント)が外発的刺激となり気づくことになります。
6.成長には触媒が必要です
人との出会い、コトとの出会いが成長するきっかけになります。
人間の成長には、触媒となる指導者や仲間が必要です。
特に辛い体験、苦しい体験をした仲間ほど強い絆が生まれます。
切磋琢磨の環境、競争の原理を組織に導入することが組織全体のレベルアップに繋がります。
7.強制的なショック療法が必要です
外発的刺激により、「ドキッとしたり、ハットしたり、なるほど!」という驚きや感動が自分を成長させるきっかけになります。
自分の心地良いエリア(コンフォートゾーン)から出ていかなければ刺激はありません。
家と会社の往復では創造力も発想力も生まれてきません。
企業にイノベーションを起こすには刺激が必要です。企業が強制的にでも刺激を与える場を設けることが重要です。
8.長期的・俯瞰的見方ができる人材を創る
企業は「自己育成の場である」と考えられる人材を育てることが重要です。
・仕事を通して自分の成長と企業成長を結びつけて考えること。
・その延長線上に企業が社会の発展や貢献に繋がっていること。
・自分の幸福や自己実現は企業の繁栄と共にあるということ。
全体的、俯瞰的、長期的な見方、考え方ができる人材育成でなければなりません。
9.普遍の原理・原則・法則を学ぶ
どんな仕事でも原理、原則、法則があり、この知識を持ち活用できれば企業発展の大きな原動力となります。
現代のリーダーは状況変化の激流の中、常に的確な判断を求められます。
原理・原則・法則は迷わないための判断基準です。
特に時代を生き残った原理・原則・法則は普遍的なものがあります。
時代に合わせた知識教育はもちろん必要ですが、判断を誤らない為に原理・原則・法則を学び使えるようにする教育が必要になります。
10.働きたい会社が生き残る
消費者や働く側の価値観が多様化しています。
これから生き残る企業は「いい会社」です。
企業のクオリティが問われる時代、どんな会社にするか経営者の思想、人間性が問われます。
「いい会社とは」
- この会社で働きたいと思われる
- この会社と取引したいと思われる
- 自社の商品やサービスに誇りを持っている
- 知人や友人、家族も一緒にこの会社で働きたいと言える
- 社員が生き生きしている
など
我社を取りまく全ての人が、理念を共感できる企業が生き残ると私達は信じています。

最後に
時代がどう変わろうと適者生存の法則は変わりません。
時代の変化と共に、企業も人も変化、成長していかなければ生き残れません。
「企業は人なり」です。人が企業の盛衰を決めます。
組織を良くするにも内部から、そして組織の崩壊も内部からです。
企業を活性化させるには、「やってみよう、やらなければ」と燃える人材を育てることです。
人材育成とは、熱意をもって一人ひとりの心に灯をつけていくことです。
時間がかかりますがが、これが最善で最短の近道だと思います。
人間が活き活きと働ける会社こそ「いい会社」であると信じています。
この会社で働きたい、この会社で働けてよかったと言われる「いい会社」づくりをしましょう。